ポイント①物件の特性に合わない不動産管理会社に任せていないか？
空室対策は、大手賃貸管理会社に任せていれば絶対に安心というわけではありません。実は、賃貸管理会社ごとに、得意な条件と不得意な条件があるのです。ターミナル駅近郊の物件管理を得意とする会社、高級物件の管理専門の会社、女性向けの物件の管理が得意な会社など、その特性はさまざまです。きちんと対応してくれる賃貸管理会社を選んでいるにも関わらず空室が埋まらない場合は、賃貸管理会社にとってその物件が得意ではない可能性があります。
複数棟オーナーのBさんは、東京都・大田区の私鉄から徒歩数分圏内にある、中小企業勤務のサラリーマンやフリーターをターゲットにした家賃5万9000円のアパートを一棟購入しました。その物件の管理を、Bさんが持っている別の物件を管理している会社に依頼したそうです。今まで付き合いがあったことから今回の物件管理も依頼したそうですが、実はその賃貸管理会社は、高級物件を得意としていたのです。3カ月が経過しても空室が埋まらず、Bさんは困り果ててしまいました。
今回Bさんが購入したような物件を得意とするのは、ターミナル駅の駅前にあるような客付け専門の仲介業者です。賃貸のメインターゲットとなる若者の需要をしっかりキャッチして適した物件を紹介できる、頼れるパートナーといえます。
賃貸管理会社の得意とする物件の種類と、管理を依頼する物件が一致していることが大切なのです。
ポイント②家賃やその他の料金の設定は適正か？
当然のことですが、家賃の相場を知ることも空室対策に欠かせません。例えば、家賃相場が6万円の物件を家賃7万円で募集しても、誰も借りてくれないでしょう。
確認しなくてはいけないのは家賃設定だけではありません。家賃設定は適切なのに入居者が決まらないとすれば、敷金・礼金の設定を見直しましょう。近年は、敷金・礼金が不要の物件が増えてきています。周囲の類似物件が敷金・礼金無料であれば、敷金・礼金を支払わなければならない物件には入居者がつきづらいでしょう。
賃貸管理会社のサービスの変化にも敏感である必要があります。例えば、賃貸管理会社がA社からB社に変わったために、コールセンターのサービス料が家賃に上乗せされ、入居者の負担が増えることがあります。
オーナーが賃貸管理会社を変えたとき、その賃貸管理会社はオーナーの取り分の話はするかもしれませんが、入居者の賃料の内訳などは教えてくれないこともあります。賃貸管理会社が提供するサービスとその費用について確認し、そのサービスを入居者がどう感じるのか考えるようにしてみましょう。
空室対策を考える際にチェックしておきたいポイントをご紹介しました。物件に適した賃貸管理会社かどうかの判断と、家賃やその他の費用について入居者目線になって考えることができるようになれば、予期せぬ空室に悩まされるリスクは減るはずです。
